留学TOP > 無料留学エージェントの「無料」を見極める6つのポイント
ここ数年で留学エージェントが増えたという印象があります。そして留学エージェントの中でも手続き無料を掲げる留学エージェントが増えてきた傾向にあります。
手続き無料でも、最低価格保証など相見積もりを出すことで値引き合戦にもなってきている傾向もみられます。
無料の留学エージェントでも、何が無料なのか、どこまで無料なのかというのはエージェントにより様々で、一言に無料と言っても蓋を開けてみると無料ではなかったというケースもあったりしますので、どこまで無料なのかしっかり確認することも必要です。
無料の留学エージェントに関して、本当に無料なのかはどこをどうみていったらよいのか、当社も無料と謳っている同業者目線で６つのポイントでご紹介したいと思います。
ただ無料だから全てが良いという訳ではありません。自分自身にとって対価に十分に値すると感じられれば、仮に無料でなくても有料になっても良しとするケースも個人個人で出てきますので、そこはご自身が求められている部分と見合うかどうか、そのエージェントに係る費用をしっかり見定めてご考慮の上判断するようにしてください。
無料と掲げていても、留学期間に応じて手配料が無料だったり、有料だったりとするケースが出てきます。
無料と掲げている場合、長期の留学（例えば12週間以上）は手配料は請求しないけれども、短期になると手配料を請求するという場合も出てきます。
もちろんエージェントもビジネスですし、各社で事情も異なるので、短期で手配料を請求するのは悪いことではないと思います。業界目線で言うと、長期の方が学校からもらえる紹介料も多くなりますので、手配料を請求しなくても十分な場合が多いですが、短期になればなるほど少なくなります。
短期でも手配料をとらないとなると、それだとなかなか経費を賄えないエージェントもあるかと思います。そのため短期に関しては手配料が無料とはならない場合も良くありますので、留学期間は何週間からが無料となるのか事前にチェックしておくと賢明です。
手続き無料という場合、多くでその対象は語学学校です。語学学校でも私立の語学学校が多くみられる傾向です。
語学を学ぶ学校は、私立の語学学校以外でも、大学付属の語学プログラムやコミュニティカレッジなどの語学プログラムなどでも開講されています。
これらの大学やカレッジの語学プログラムは紹介料が私立に比べて低い傾向にあるため、大学付属コースやカレッジ付属コースへの手続きは有償というところもあります。
もし大学付属のプログラムを受講したい場合で、無料エージェントがその大学プログラムを扱っている場合、そのプログラムも無料でやってくれるのか、確認しておきましょう。
エージェントに申し込むことで、学校への手続きだけでなく、そのエージェントの各種サポートも無料の範囲に含まれていたり、そういったサポートは別途有料となるケースもあります。
その他のサポートと言えば、例えば、現地サポートだったり、ビザ申請のサポートだったり、英会話レッスンだったり、と会社によってさまざま異なりますが、学校手続き以外のサポートが無料となるのか、それとも有料となるのか。有料なのであれば、何が有料で何が無料なのかをチェックしておくようにしましょう。
学校手続き以外にもいろいろなサポートが無料になると、それはそれでメリットも大きいかと思います。
無料を掲げている留学エージェントは、手配料を無料にする代わりに、為替レートの上乗せでその分を補てんしているケースも良くあります。
為替レート上乗せとは、自社レートの設定ということで、例えば、通常銀行でそのまま支払すれば1ドル100円で済むところを、エージェントを通すことで自社レートが適応され、仮に1ドル105円で計算しご請求するということになります。
この上乗せ幅は各社によって異なるので、一概にいくらの上乗せとは言えませんが、ひどいところでは10円上乗せというところも耳にしたことがあります。
もちろん、その上乗せ分はそのエージェントの儲けになりますので、学校手続き無料となっていても、手続きサポートを無料にした分を上乗せ分で取り込めるということになります。
では、何が正しい為替レートかというと、毎日銀行がその日の送金レート(TTSレート）を午前中に発表しています。このTTSレートがほぼ正しい為替レートということになり、実際にエージェントもこのTTSレートで外貨に換金して学校に支払処理を進めて行きます。
ご参考までに、当社では三菱東京UFJ銀行のTTSレートを適応しています。
留学で海外の学校料金には日本の消費税は課税されません。
ただ、消費税を課税したからと言って特に違法という訳ではないようです（税理士に確認したら違法にはならないと思うがモラルの問題ということでした）。そのため、無料と掲げながら、最終的に海外の学校料金に消費税を加算することもあったりします。
実際に見積もり段階では、消費税込みで見積額を出さなくても良いので、消費税が掛けられているかどうかは、契約した後の最終的な請求書の段階にならないとわかりません。もし仮に消費税が掛けられている場合は、その消費税分は納税義務がないので、エージェントの儲けになります。
良く考えてみていただくとわかることなのですが、個人で海外の学校へ直接申込もやろうと思えば意外に簡単にできます。学校直接申込の場合、海外の学校は自分たちの授業料や滞在費に日本の消費税を掛けて請求してくることはありません。アメリカやカナダの学校が、日本の消費税を掛けて請求するのは、理屈から考えてもおかしいです。
エージェントを通した場合でも、それと同じ理屈で、学校の料金に日本の消費税がかかるのは本来あり得ないということなりますし、それを税務署に納める必要はありません。
そのため、無料と掲げられていても、消費税がかからないという点を見積もり段階で、遅くとも契約締結前までにエージェントにチェックされておいた方が良いと思います。
ご注意エージェントが手配料や手数料を請求する場合（要は無料でない場合）は、授業料やホームステイなどの海外の学校料金ではなく、サポート料など【エージェントが提供するサービス】には消費税は掛かります。
仮に本当に純粋な無料エージェントであれば、お支払いのみをご自身で学校へ直接払いにしてもらうことにエージェント側としても抵抗は少ないと思われます。
ただ、たとえ純粋な無料エージェントであっても、申込や入学手続きに関して、ご自身で学校へ直接申込されるとその後の対応が難しくなってしまうことはあります。直接申込はさすがに学校側もそのエージェント経由のお客様としてカウントしないケースが多いのが実情です。
そのため、本当に純粋な無料エージェントであれば、お支払いだけでも学校に直接払いしたいというご希望に応じてくれやすいと思います。
直接払いすることで、大切な留学資金を一時的にでも第三者に預ける必要はないですし、為替レートも銀行のTTSレートそのままで換金できます。また、消費税も加算されることは無いですので、一番安全なのは学校への直接払いに応じてくれるエージェントではないかと思います。そういったエージェントでサポートも無料であれば、本当の無料エージェントと呼べるのかと思います。
今では海外送金も便利なサービスがたくさん出てきています。楽天銀行、ゆうちょ銀行、セブン銀行、SBI、TransferWise、新生銀行、ドコモ、ペイフォレックスなど便利で手数料も安かったりしますので、海外送金に対してもひと昔前に比べて障害は減ってきています。そのため、できるのであれば学校への支払だけでもご自身でできたほうが安心かと思います。
もちろん、海外の学校はほとんどの学校でクレジットカード払いにも応じてくれていますので、クレジットカードで支払うこともできます。
参考リンク1楽天銀行海外送金
参考リンク2ゆうちょ銀行国際送金
参考リンク3セブン銀行海外送金
参考リンク4新生銀行GOレミット
参考リンク5NTTドコモ海外送金
ご注意エージェントと学校との契約で、生徒様からの直接支払いを学校側として受けない契約になっている学校もわずかながらにあったりします（そう多くはありません）。その場合は、エージェント経由で申込しても直接支払いができないことも稀にあったりします。
無料か無料でないか、無料でもどこまで無料かといったことは、最終的にはそのエージェントから提供してもらったサービスがご自身の要望を満たしているかどうかという尺度によって変わってきます。
無料と謳っていても、為替レートの上乗せ分で結局有料となってしまったとしても、その分エージェントのサービスが期待を上回れば、それはそれで有りかなとは思います。ただし、エージェント側にも事前にそういった説明義務はあるかと思います。
結局は、仮に実質無料でなかったとしても満足のいくサービスを受けたかどうかという点に行きつくのではないでしょうか。
