徹底解説！ワーキングホリデーの費用から対象国、メリット・デメリットまで完全ガイド。

ワーキングホリデーとは

最初に、ワーキングホリデー制度について簡単におさらいしておきましょう。

18〜30歳までの若者が対象で、海外の29ヵ国で就労しながら外国語を学べるワーキングホリデーは、語学留学にピッタリの制度です。

海外で就労しながら語学学習できる

ワーキングホリデーとは、日本と特定の国々との間に結ばれた協定に基づき、通常は1年間、一部の国では最長で3年間、海外で働きながら休暇を楽しめるビザ制度です。

一般的な観光ビザとは異なり短期間の就労が許可されるため、その収入で滞在費用を賄えます。

一方で、その利用目的は就労体験に限らず、異国の友人を作ったり文化や自然に触れてみたり、あるいはサーフィンや旅行、一箇所でくつろぐなど、自由度の高い制度となっています。

またワーキングホリデーは、語学力を向上させたいと考えている人にもおすすめの制度です。

語学学校への通学や就労体験を通した現地の人との交流によって、自然に生の言語が身につきます。

対象国は29ヵ国と多様化

日本では、1980年にオーストラリアとの間で初めてワーキングホリデー制度がスタートしました。

1985年にはニュージランド、翌年にはカナダと、それぞれ協定を結んだことで対象国が拡大。

直近の2022年にはイタリア・フィンランド・ラトビアが加わり、現在のワーキングホリデー対象国は29ヵ国です。

実際に渡航先としては、約30年もの歴史があるカナダ、オーストラリア、ニュージランドに人気が集中しています。

これらの国々が選択されるのは、英語圏であり、ワーキングホリデー対象国として広く知られ、治安がよく住みやすいといった理由からです。

ただ、近年では対象国が拡大したことによって、その選択肢は多様化しています。

なお、ワーキングホリデーは基本的に、協定国ごとに一生に一度しか利用できません。

協定国によっては、参加人数に制限がかけられている場合もあります。

年齢は18～30歳までに制限

ワーキングホリデーのビザ申請は、多くの対象国で18～30歳までと年齢制限が設定されています。

これは、ワーキングホリデーが「青少年の異文化交流」を目的としているからです。

したがって、18歳以下の学生や31歳以上の社会人はワーキングホリデーに参加できません。

年齢制限に引っかかってしまう人は、別の留学方法を探すことになります。

ただし、ビザ申請の時点での年齢が30歳であればよく、出発する前や滞在中に31歳を迎えても大丈夫です。

近年では、一部の国で対象年齢を31歳以降に引き上げる議論が出ていますが、今のところ実現した国はありません。

ワーキングホリデーができる国一覧

次に、ワーキングホリデーができる国々と参加条件を見ていきましょう。

カナダ

カナダのワーキングホリデーは、入国日から1年間の滞在が認められています。その間、1年間の就労と最長6ヵ月まで学校に通ってもよいとされています。カナダのワーホリは、２ステップ制で申請することになりますので、早めにワーホリビザ申請の準備を進めていくことが賢明です。

オーストラリア

オーストラリアのワーキングホリデーは、入国してから1年間の就労許可を得ることができます。ただし同一雇用主の下で働ける期間は最長6ヵ月と制限されています。また農場など指定された地域で指定された仕事に従事すればセカンドワーホリとして更に1年間延長できる制度があります。なお、学校で勉強できる期間は最大4か月までとなります。オーストラリアのワーホリビザはオンラン申請でき、特に問題なければ即日発行されるという、他の国にはない優れた申請システムとなっています。

ニュージーランド

ニュージーランドのワーキングホリデーは、入国日から1年間の就労が認められています。学校に通える期間は最長6ヵ月までです。ニュージーランドのワーキングホリデービザは、肺のレントゲン検査を指定の病院で受診する必要があり、その検査機関を考慮しながら進めていく必要があります。そのため、早めにビザ申請の準備をしておくと安心です。

イギリス

イギリスのワーキングホリデーは、Youth Mobility Scheme (YMS)と呼ばれ就労期間が2年間という他の国にはない特徴があります。学校に通える期間にも特に制限はありません。ただし、ビザの申請には、まず抽選で当選しなければいけないため、年に2回実施される抽選で当選することが必須となります。毎年1月の抽選と7月の抽選がありますが、1月の抽選が当選枠も多いので、ワーホリ開始時期にもよりますが、できれば1月狙いで抽選の準備を進めていくと良いでしょう。

アイルランド

アイルランドのワーキングホリデーは、1年間の就労期間が認められていて、学校に通学できる期間も特に制限はありません。ビザの申請は、アイルランドへの渡航時期に合わせて年に2回（1月と7月）に実施されますので、この時期をめがけてビザ申請の準備を進めていく必要があります。

フランス

フランスのワーキングホリデーは、1年間の就労期間が認められています。学校に通える期間も特に制限はありません。ただ、基本はフランスを知るための研修旅行的な位置づけが強く、その日銭稼ぎとして働けるという要素が強い制度なので、専門的な職業訓練を目的としないほうが良いです。ビザは年中を通して申請できますが、東京のフランス大使館へ出向かなければなりません。

アメリカ

アメリカとはワーキングホリデー協定を締結しておらず、日本国籍の方はアメリカにワーキングホリデーで渡航することはできません。学生ビザでも就労は非常に限られていますので、就労可能なビザ（例えばJ1ビザ）などを取得したうえで就労する機会も得ることができます。

経験者が語るワーキングホリデーのメリット

ここからは、経験者がよく挙げるワーキングホリデーのメリットについて、紹介しましょう。

ワーキングホリデーは海外に長く滞在できる上に、語学学校やフルタイムの就労など、日本ではできない経験を味わえます。

何より、海外生活を経験すれば自分に自信がつくでしょう。

海外に長く滞在できる

1つ目のメリットは、長い期間を海外で滞在できることです。

世界最強と言われる日本のパスポートですが、ビザ無し渡航で認められている滞在期間は最大でも90日に過ぎません。

ところが、ワーキングホリデー制度を利用すると、通常で1年間、国によっては2〜3年もの長期間での滞在が可能となります。

例えば、カナダは1年間ですが、イギリスは無条件で2年間、そしてオーストラリアは一定の条件を満たせば最大3年間も現地で過ごせるのです。

また、ワーキングホリデーのビザは就労ビザや学生ビザとは異なり、必ずしも就労したり学習したりする必要はありません。

期間内であれば自分の意思で自由な海外生活を送れる、たいへん魅力的な制度です。

現地の語学学校に通学できる

2つ目のメリットは、現地の語学学校に通学できることです。

ワーキングホリデーのビザを利用すれば、現地の語学学校に留学して現地語を学べます。

留学制度と異なる点は、滞在期間における通学の自由度でしょう。

滞在中にある一定の期間だけ通学するなど、自分で自由にプランを組めます。

例えば語学力に自信がない場合は、最初の3ヶ月間は語学学校に通い、その後は就労や観光に専念するといった過ごし方も可能です。

また、語学学校には自分と同じように異国の地で生活する仲間がいます。

ワーキングホリデー制度がある国は、日本以外の国からも受け入れているため、さまざまな国籍の人に出会う機会があり、触れ合う中で世界各国の友人ができるでしょう。

語学学校によっては、現地での生活をサポートしてくれるところもあるので、海外慣れしていない人にとっては頼れる存在です。

現地で就労体験ができる

3つ目のメリットは、海外で就労体験ができることです。

ワーキングホリデーは就労が認められていますので、労働時間の制限なくフルタイムで働けます。

そして、フルタイムで働けば給料も多く得られますので、浪費しなければ滞在中の生活費に困ることはありません。

ワーキングホリデーの資金を現地で補えるため、予算が少ない人も出発時期を早めることが可能です。

また、現地での就労経験によって、異国の労働環境や仕事の進め方などを深く学べます。

なお、ワーキングホリデーの滞在先で人気の仕事は、日本食レストランのスタッフです。

ジャパニーズレストランを略して「ジャパレス」と呼ばれており、日本人スタッフが多く語学力に不安がある人でも働きやすいでしょう。

その他にも、ショップ店員や日本人観光客向けのツアーガイド、ベビーシッター、日系企業でのオフィスワークなどが人気で、農場でホームステイしながら農作業を手伝う「ファームステイ」もあります。

日本ではできない体験ができる

4つ目のメリットは、日本では決してできない体験を味わえることです。

ワーキングホリデーでは滞在費を節約するため、1つのアパートや家を複数人で借りて共同生活する「フラットシェア」が定番です。

そこでは、国籍や年齢、職業が全く異なるメンバーと一緒に過ごすことになりますが、この経験は日本では決してできません。

また、世界各国のメンバーが集う語学学校での生活や、現地での就労体験など、海外でしか味わえない貴重な体験が可能です。

さらに、数日しか滞在しない観光とは異なり、長期間滞在するワーキングホリデーではその国のローカルな場所まで足を伸ばせます。

日本からは遠く訪れにくい国でも滞在国からは難なく行けるケースもありますので、ディープな海外経験が楽しめるでしょう。

これらの体験は、日本に帰ってからも生涯忘れられない思い出となります。

自分に自信がつく

5つ目は、海外で長期間を過ごす経験によって、自分に自信がつくことです。

日本では何事もなくスムーズに済んでしまうようなことでも、異国では一筋縄ではいきません。

例えば現地に到着すると、携帯電話の入手や銀行口座の開設などを1人で手続きする必要がありますが、場合によっては言葉も通じず、時間もかかってしまうことでしょう。

しかし、海外で難題を1つ1つクリアしていけば、どんな人でも必ず自信がつきます。

苦労した経験は糧となって自分を成長させ、これからの人生で立ちはだかる多くの壁も難なく乗り越えていけるでしょう。

帰国後も新しいチャレンジや就職活動に堂々と挑めるなど、一回り大きくなった自分を実感できるはずです。

事前に知っておきたいワーキングホリデーのデメリット

ワーキングホリデーには、事前に知っておくべきデメリットもあります。

語学力が身につかない、経験も日本できちんと評価されないといった点ですが、これらは事前にしっかりとプランを立てるなど対策は可能です。

語学力が身につかない？

1つ目のデメリットは、語学力が身につかない可能性があることです。

体験談の中には「ワーキングホリデーによって語学力が伸びることを期待して旅立ってはみたものの、帰国直前になっても全く話せない」といった声もあります。

しかしその要因は、不安だからと日本語が通じる職場やシェアハウスにばかり滞在してしまうこと。

現地語を使う機会が少ないと、語学力は向上しません。

語学力を向上させるためには、現地の人との積極的なコミュニケーションが必要です。

そして、現地で外国語をただ聞いているだけでは絶対に習得できず、覚えた単語やフレーズを自ら使っていくことで身についていきます。

ワーキングホリデーは現地で自由に過ごせる魅力的な制度ですので、最初のうちは語学学校に通うなど、語学力を上げるためのプランをしっかりと立てておきましょう。

経験が日本で評価されない？

2つ目のデメリットは、ワーキングホリデーの経験が日本では評価されにくいということです。

ワーキングホリデーで海外の就労経験を積んだからと行って、それが就職に活かせるとは限りません。

確かに、海外生活によって視野が広がり、グローバルな考え方が身についたかもしれませんが、あくまでもワーキングホリデーは休暇を目的とした制度です。

企業によっては「遊んでいた」と認識されるなど、ワーキングホリデーの期間中は日本国内で仕事をしていない「ブランク期間」と見なされることもあります。

ワーキングホリデーから帰国後に日本での就職を考えている人は、現地での経験が就職活動にも活かせるような過ごし方を考えなければなりません。

ただお金を稼ぐためにアルバイトするのではなく「専門性のある仕事を経験した」あるいは「TOEICの点数が大幅に伸びた」といった企業にアピールできる実績を残せるよう、ビジョンを持って過ごしましょう。

ワーキングホリデーにかかる費用

現地で就労できるワーキングホリデーですが、すぐに仕事が見つかるとは限りません。

そのため、航費に加えて3ヶ月分程度の家賃や生活費など、事前にお金を貯めておく必要があります。

主な対象国で、語学留学を目的としたワーキングホリデーにかかる費用の目安は次の通りです。

費用の内訳は、ビザ費用、往復航空券、保険費用、スクール費用、滞在費、生活費など。

滞在費や生活費は現地でのアルバイトで賄えますが、就労できない期間もあるため、1年間で100万前後と少なく見積もっておいた方が賢明です。

また、トロントやロンドンなど大都市圏での生活を希望している人は、上記の目安より多めに用意しておくことをおすすめします。

オーストラリアの費用目安（1年間）

オーストラリアでは、最低賃金が高いため物価が高く、滞在費を多く見積もっておく必要がありますが、一方でアルバイトの時給も高めです。

ファームステイで長期滞在すれば、生活費が抑えられる上に貯金も可能となるでしょう。

イギリスの費用目安（1年間）

イギリスはロンドンなどの大都市圏では家賃や物価が高いため、カナダやオーストラリアと比べて多くの費用が必要です。

地方に行けば滞在費用は抑えられますが、仕事が少ないというデメリットがあります。

なお、イギリスには最大で2年間滞在できますが、その場合は1.5〜2倍の費用が必要です。

ワーキングホリデーの出発までに必要な準備

最後に、ワーキングホリデーの出発までに準備するものを簡単に紹介しましょう。

ワーキングホリデーに行くと決めた後は、以下のステップで準備に取りかかります。

▼出発までに必要な準備

1. 1．ワーキングホリデーの滞在国を決める
2. 2．パスポートを申請する
3. 3．ワーキングホリデービザを申請する
4. 4．航空券を手配する
5. 5．ワーキングホリデー保険に加入する
6. 6．滞在先、語学学校、空港送迎などを手配する
7. 7．クレジットカード、キャッシュパスポートを作成する
8. 8．国際運転免許証を取得する
9. 9．国民年金・国民健康保険の公的手続きを行う
10. 10．歯科検診を受ける
11. 11．荷物とお金を準備する

これらの準備は、出発予定時期の「6ヶ月〜1年前」から余裕を持って進めていきましょう。

また、協定国によってはビザ取得の難易度が異なり、申請時期や定員もあるため、最新情報をチェックする必要があります。

さらに、リストに歯科健診が入っていますが、これは海外での虫歯治療は保険が適用されず高額になるため、現地でかからずに済むようにとの配慮からです。

ビザの難易度や歯科検診は一例に過ぎず、ワーキングホリデーには大小さまざまな準備が必要となります。

しっかりとプランを作っていくためにも、準備に向けて1つ1つ丁寧にサポートしてくれる「留学エージェント」の利用をおすすめします。

まとめ

今回は、対象国や費用の詳細、ワーキングホリデーのメリットとデメリット、そして準備方法といった重要なポイントを解説しました。

ワーキングホリデーは海外に長期滞在できる上に就労体験や語学留学ができる、たいへん魅力的な制度です。

一方で、ワーキングホリデーの経験を後の人生に活かすためには、事前に入念な準備が必要となります。

留学スクエアでは、ワーキングホリデーの国選びをはじめ、語学学校の紹介と手配、ビザ申請、航空券や滞在先の手配など、無料でカウンセリングを行っています。

「ワーキングホリデーの行き先で迷っている…」
「語学学校はどこがいいの？」
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といった、ワーキングホリデーに関するご相談は、どうぞお気軽に留学スクエアまでお問い合わせください。